在宅勤務の半数以上が「電気代」増加に悩み　省エネ・節電意識が高まる

　新型コロナウイルス感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言を受け、在宅勤務をする人の半数以上が電気代の増加に悩んでいることが分かった。長引く外出自粛生活を危惧して省エネ・節電意識も高まっているようだ。テックマークジャパン株式会社は、4月11～12日に首都圏在住の20～59歳の労働従事者500人に対してインターネットによるアンケート調査を実施。今回の調査結果とともに、在宅勤務中の節電テクニックについて解説している。

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　新型コロナウイルス感染拡大で激変した日々の暮らし。今回の調査では全体の44.6％が在宅勤務を余儀なくされていると答えた。在宅時間が増えたことにより、電化製品の使用状況にも変化が表れているようだ。

　使用頻度が増えた電化製品トップ3は「テレビ」（33.4％）、「電子端末（スマートフォン・タブレット等）」（27.6％）、「電子レンジ」（27.2％）となった。特に、子どもがいる家庭では、「テレビ」の使用頻度が増えている人が4割近くに上っている。

　こうして、在宅時間が増加し電化製品の使用頻度が高まったことにより「電気代の増加」が悩みの種の1つになっている。日中自宅にいることで、パソコンやテレビなどの使用頻度が上がり、在宅勤務を実施している人の50.2％が電気代増加に悩んでいることが分かった。

　また、今後も外出自粛が続いた場合、買い替えを検討したい、もしくはすでに買い替えた電化製品はあるかという質問に対し、69.2％が「特に買い替えたい家電はない」と答えた。今あるものを賢く使っていこうという節約意識が伺える。さらに今後電化製品に搭載されてほしい機能を自由回答で聞いたところ「待機電力を省エネにするモードがほしい」「消費した電力が表示されるようにしてほしい」など、省エネ・節電意識が高まっていることが鮮明となっている。

　長引く在宅生活の中で電気代をどう抑えていくか。テックマークジャパンの総合家電エンジニアが在宅勤務中の節電テクニックについて説明している。

○テレビ
・メーカー各社が設定している節電技術を有効活用する。視聴中でもテレビ画面の光度を制御して余計な電力の消費を抑えたり、部屋の明るさに合わせて明暗度を自動調節したりする機能などがある。
・必要以上に音量を上げないことも有効。周辺温度を感知して、一定時間が過ぎても人の動きがなければ電源を切るなどの節電機能を活用することもおすすめ。

○電子機器（スマートフォン・タブレット）
・バッテリー消費要因の大半を占めているのは操作画面の明るさ。明暗調整を行うことでバッテリー消費を節約できる効果が期待できる。支障のない程度まで明るさを抑えることがおすすめ。
・一定時間が経過するとスリープ状態になる機能がある場合、短時間に設定する。

○電子レンジ
・庫内を定期的に清掃しておくこと。食材などの汚れが残っていると電波に乱れが生じて効率が低下する。
・一般的にターンテーブル式の場合はマイクロ波が庫内中央から少々外れた場所に届きやすい傾向があるため、食材を置く場所を中央から少々外側に置くと加熱効率が上がり、何度も加熱し直すことを防げる。

○エアコン
・冷房の場合、電源のオン・オフを頻繁に行うと室温が一定にならず無駄な電力を必要とする。1時間程度の留守であれば電源を入れたままにしておくと良い。
・暖房は外気温と室温の設定温度に差があればあるほど電力を必要とするため、30分程度の留守であっても電源は切った方が節電につながる。
・フィルター自動掃除機能のあるエアコンでも2週間に1度を目安としてフィルターの掃除を行うと節電効果を期待できる。

○冷蔵庫
・ドアを開けることで、外気が進入して庫内の温度上昇を誘発する。ドアの開閉回数や開閉時間を少なくすることで節電効果が期待できる。冷気カーテンを使うことによって外気の進入を低減できる。
・庫内へ食品類を詰め込みすぎると冷風の循環に支障をきたすため、庫内に食品類を多く詰め込まない状態を保つことも大事。逆に冷凍庫は整理整頓してしっかり詰めるように。食材が保冷剤として機能するため冷却効果が向上する。
・冷蔵庫の背面部にホコリが溜まっていると無駄な電力を要するため、定期的な掃除が必要。

　ちょっとした配慮で節電効果が期待できるようだ。政府の緊急事態宣言は当面継続されるようで、こまめな省エネ対策を心がけたい。

（Hint-Pot編集部）