成人式や受験、春休みの旅行、出張などで、ホテルを利用する人も多い時期です。しかし、体調不良や急な予定変更などにより、やむを得ず直前でキャンセルしなければならなくなり、「泊まっていないのに、なぜ支払うの？」「高すぎる気がするけれど、拒否できないの？」と、キャンセル料に疑問を感じることもあるかもしれません。そこで今回は、ホテルのキャンセル料トラブルについて、弁護士の坂本尚志先生に話を聞きました。

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子ども体調不良で前日キャンセルに

　年末年始に、家族で旅行をする予定でした。少し早めにホテルを予約し、楽しみにしていたのですが、出発前日になって、子どもの体調が急に悪くなってしまいました。

　無理をして出かけるのは難しいと判断し、ホテルに連絡してキャンセルを伝えました。すると、「キャンセル料が発生します」と言われたんです。

　正直なところ、泊まっていないのに支払うことに抵抗がありました。事情が事情だけに、「それでも支払わなければならないのだろうか」という疑問も残りました。

　キャンセル料は、言われるがまま支払わなければならないものなのでしょうか。

予約は「契約」　支払い義務が生じることがあります

　こうしたケースについて、弁護士の坂本氏は次のように説明します。

「ホテルの予約は、法律上は契約にあたります。利用者の都合でキャンセルした場合でも、あらかじめ定められたキャンセル規定に基づいて、キャンセル料が発生することがあります」

　ポイントになるのは、事前に条件が示されていたかどうかです。

「予約時にキャンセル料の条件が明示されていれば、原則としてその内容は有効です。『泊まっていないから支払わなくて良い』という考え方は、法律上は通りにくいといえます」

　では、「高すぎる」と感じた場合はどうなるのでしょうか。

「金額が著しく高額で、社会通念上相当とはいえない場合には、減額になる可能性はあります。ただし、一般的な範囲のキャンセル料であれば、支払い義務が否定されることは多くありません」

　トラブルを避けるためにはまず、予約時のキャンセル規定や利用条件を確認することが大切です。連絡を取らずに支払いを拒否した場合、後日トラブルに発展する可能性があるため、誠意をもって対応しましょう。

規約違反の場合、違約金を請求されることも

　宿泊トラブルでは、キャンセル料だけでなく、利用規約違反による請求が問題になることもあります。

「たとえば、禁煙ルームで喫煙した場合など、利用条件に違反したときは、特別清掃費や営業上の損害について、違約金や損害賠償を請求される可能性があります」

「少しだけだった」「悪意はなかった」といった事情があっても、規約違反と評価されれば、請求自体が否定されるとは限りません。

　ホテルを利用する際には、予約時の条件を、あらためて確認しておくと安心です。

※本記事に記載された事例は、特定の事実関係に基づくものではなく、想定ケースとして構成されたものです。実在の相談・事件・人物等とは一切関係ありません。

（Hint-Pot編集部）