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災害時の安否確認、どうする? 防災士が解説 電話以外の連絡手段と注意点とは
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東日本大震災から15年となる3月11日。災害の記憶を風化させないためにも今、改めて備えを見直すことが大切です。大きな災害が発生した際に、善意の行動が思わぬ混乱を招くこともあります。安否確認の電話が集中することで通信がつながりにくくなるなど、過去の災害でも課題が指摘されてきました。災害時に注意したい連絡手段について、防災士の和栗恵さんが解説します。
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被災地への安否確認で電話が集中することも
家族や友人が住む地域で大きな災害が起きたとき、安否を確認するために電話をかけたくなる人も多いでしょう。しかし、多くの人が同時に電話をかけると「輻輳(ふくそう)」と呼ばれる通信の混雑が起こり、電話がつながりにくくなることがあります。
東日本大震災の際は、通常時の数十倍ともいわれる通信が集中し、電話がつながりにくくなりました。このような状態になると、救急車や消防、警察などへの緊急通報にも影響が出る可能性があります。
そのため、大規模災害の直後は、安否確認のための電話を控えることが呼びかけられています。被災地では救助活動や避難対応が優先されるため、通信の混雑が落ち着くまで一定時間を置いて連絡することも大切です。
安否確認には災害用伝言サービスなどを活用する

どうしても安否が気になる場合は、「災害用伝言ダイヤル」などのサービスを活用する方法があります。災害用伝言ダイヤルは、大規模災害時に利用できる安否確認サービスで、電話番号を指定して伝言を録音・再生することができます。
基本的な利用方法は次の通りです。
1. 固定電話や携帯電話から「171」をダイヤル
2. 音声ガイダンスに従い「録音」または「再生」を選択
3. 連絡を取りたい相手の電話番号を市外局番から入力
4. 録音を選んだ場合は30秒以内で伝言を残す
このサービスは毎月1日と15日に体験利用ができるため、家族で事前に使い方を確認しておくと、いざというときに役立ちます。
このほかにも、災害用伝言板(web171)、SNS、メールなどを活用しましょう。また、大規模災害時はLINEのホームタブに「LINE安否確認」が表示されるので、活用できそうです。災害時には通信回線が混雑することがあるため、電話以外の手段も含めて、安否確認の方法を考えておくことが重要ですね。
(和栗 恵)