人種差別に反対する「ブラック・ライブズ・マター（BLM）」運動の支援を始め、女性有権者に米大統領選挙への投票を呼びかけ、自身も王室メンバーとしては史上初めて投票したとされるメーガン妃。英王室の政治的中立という原則に背く行動であるが、いずれも王室を“引退”してからのものだ。しかし、1年8か月の短い王室生活の中でも、妃は自分の政治的メッセージを発信していたという。英紙が伝えている。

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英国版「ヴォーグ」で特別編集者を務め、表紙に15人の女性を登場させた

　英大衆紙「デイリー・エクスプレス」が掲載した記事によると、メーガン妃は昨年、ファッション誌「ヴォーグ（VOGUE）」英国版に特別編集者として参加したが、これが王室のポリシーに反する“政治的意見”だと問題視されていた。

　政治は国民のものであり、国民の決断に黙って従うのがロイヤルファミリーの「掟」。妃主導で編集された「ヴォーグ」の表紙には15人の女性が登場したが、その誰もが“反トランプ氏”であるとして、「政治に干渉しているのではないか」と英メディアから疑問の声が上がった。

　妃が表紙に選定した女性は、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相や、スウェーデン出身の環境活動家であるグレタ・トゥンベリさんらリベラルなスタンスを取る顔ぶれとなった。妃が一般女性ならこうした主張もまったく問題ないが、英王室の一員となれば話は別。影響力を考えれば、政治的立場を示すのは王室のプロトコルに反する行為だ。

　しかし、我が道を行くメーガン妃には馬の耳に念仏だったことだろう。王室内で孤立したとされる原因には、王室の「掟」を無視して政治的意見を押し出したこともあるとの見方が強い。“王室引退”後、政治運動に傾倒しているのも自然な流れなのかもしれない。

（イギリス・森昌利/Masatoshi Mori）