良きにつけ悪しきにつけ、2020年もあらゆるニュースが報じられたヘンリー王子とメーガン妃夫妻。年末も「“王室引退”時の取り決めを延長して2021年もロイヤルファミリーの一員でありたい」という意向や、先に設立していた財団「アーチウェル」のウェブサイトを公開したことで物議を醸した。そこで英大衆紙は「夫妻に始まり夫妻に終わった」2020年を受けて、新年早々に夫妻の称号剥奪に関する意識調査を実施。またしても「YES（剥奪すべき）」が9割超の結果となった。

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英大衆紙の読者から辛辣な声「王室とハリウッドスターは同じではない」

　ヘンリー王子とメーガン妃夫妻の2020年は、“ニュースの王と女王”だったと表現できるかもしれない。“王室引退”宣言から実際の“引退”、米国への転居、プライバシー裁判、豪邸購入といった“前半戦”に続き、米大統領選に関する発言や米動画配信大手「ネットフリックス」＆スウェーデンの音楽配信大手「スポティファイ」との巨額契約などなど、ニュースを追うロイヤルファンも大忙しの日々だった。

　そして年末には、クリスマスカードのイラスト調写真公開のニュースに続いて、“王室引退”時の取り決めを延長して「2021年もロイヤルファミリーの一員でありたい」という、夫妻の意向に関する報道が飛び込む。当然ながら物議を醸す中、さらに夫妻の財団「アーチウェル」がウェブサイトを公開。ここでは、トップページに王子の母ダイアナ元妃と妃の母ドリアさんの写真を掲載したことで、「父不在」と年を跨ぐ新たな騒動に発展している。

　さすがのロイヤルファンも「年越しまで物議か……」と思ってしまう流れではあるが、夫妻が醸す物議に付随するもう1つの論争を忘れるわけにはいかないだろう。英司会者のピアーズ・モーガン氏ら有名人も主張する「称号の剥奪」だ。王室ジャーナリストなども度々話題にしている本件について、メディアや民間企業が実施する「称号剥奪アンケート」もおなじみになりつつある。

　そこで英大衆紙「デイリー・エクスプレス」はこのほど、2021年最初の「称号剥奪アンケート」を実施した。調査期間は現地時間1月2日の午前11時05分から午後11時と、コロナ禍で巣ごもりのホリデー中とあって2万5488人が参加。その結果、92％にあたる2万3506人が「YES（剥奪すべき）」に投票。「NO（剥奪すべきではない）」はわずか1683人（7％）、「分からない」は299人（1％）だった。

　同紙は2020年9月にも、「ネットフリックス」との契約が報じられた際に同様の調査を実施。この際は9819人の95％にあたる9335人が「YES（剥奪すべき）」だった。それから4か月足らず、母数が倍以上になっても9割を保持していることから、同紙の読者層は根強い“剥奪支持”派である状況が浮き彫りになっている。また、寄せられたコメントもストレートで辛辣だ。

「こんな質問、するまでもないでしょう？」
「ええ、今、剥奪すべきです。新たな交渉などなしで。もう消えてほしい」
「米国での夫妻は今のところまだ新鮮味があるので、そこに住むことを喜ばれているかもしれない。でも、彼らの維持にどれだけお金がかかるか分かってくれば、そう思わなくなるかもね。王室とハリウッドスターは同じではない」

　ちなみに、2020年9月に発売された英雑誌「タトラー」は、市場調査会社「サバンタ・コムレス」が8月に実施した英国人成人4174人が対象の調査結果を掲載。こちらは「ネットフリックス」契約報道前だったため68％だったが、当時でもこれは多い数字として各紙が報道していた。

　2021年に予想される大きな動きとしてはまず、前述の「“王室引退”時の取り決め延長」がある。先に報道によると、夫妻は直接交渉のために夫妻が英国入りを希望しているともいわれている。エリザベス女王の退位とチャールズ皇太子の即位も一部で予想されている中、英王室はどのような決断を下すのか。ロイヤルファンは今年も大忙しの1年になりそうだ。

（Hint-Pot編集部）