収入減少による経済的事情　家事への負担増加がストレスに

　新型コロナウイルス感染拡大によって、さまざまな環境の変化が起きています。家庭では、収入が減少したことによる経済的事情、テレワーク率の上昇やステイホームなどによる家事への負担増加によって離婚を考えるようになったなど、新型コロナウイルスをきっかけにした“コロナ離婚”という言葉も生まれました。女性向け総合メディアの「Lip Pop」はコロナ離婚に関しての実態調査を実施しました。

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　調査は20代～50代の男女に対して4月27日に実施。新型コロナウイルス感染拡大を防止するために多くの企業が在宅勤務を推奨するようになると、平日でも夫婦が一緒に過ごす時間が格段に多くなり、その影響によるストレスや不安から、夫婦間でのトラブルも増えているようです。

「コロナ離婚を考えたことがあるか？」という問いに対しては「考えるようになった」が10％で、「後押しになりそう」の13％、「考えるようになりそう」の15％を合わせると、4割近くがコロナ禍をきっかけに離婚を意識しているという結果になりました。

　年代別に見ると「離婚を考えるようになった」の割合が最も高いのは20代で20％、「離婚を考えるようになった」「離婚を考えるようになりそう」を合わせた割合が最も高いのは40代で46％に上っています。特に妻側からは不満の声が多数上がっています。

「コロナをきっかけに離婚を考えるようになった」人の中には、「コロナで自粛しなければいけないのに、パチンコ店へ行ったり友人と遊びに行ったりする夫を見て価値観が本当に違うんだなと思いました。子どもにうつすかもしれないのに。子どものことを考えられない父親ならいらない、離婚したいと思うようになりました」という41歳女性からの声が寄せられています。

　また「夫が在宅勤務になり、毎日家にいるが育児を何もしません。現在1歳の子どもがいるが、保育園にも通わせられないので自宅で育児と家事をしています。私は在宅勤務ではなく通常通り職場での勤務なので、子どもを見ていられません。しかし、夫に仕事を休めないので子どもの面倒を見ててと頼むと、俺も家で仕事しなきゃいけないから無理と断られました。こんな夫に預けるのも心配なので泣く泣く親に来てもらい、面倒を見てもらっています」と語る25歳の女性は「コロナが離婚の後押しになりそう」と回答しています。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で激変した夫婦生活。関係性を改めて見直すことが必要なのかもしれません。

（Hint-Pot編集部）