メーガン妃がITVに正式な苦情を申し立てていたと米報道

　この降板騒動を受けて、メディアはもちろん各方面が沸騰。影響はビジネス界にも及び、英大手紙「ガーディアン」は、ITVの株価が降板発表後の翌朝に3.8％下落したと伝えた。市場価値では約2億ポンド（約303億円）に上るとしている。

　米メディア関係者からは「言論の自由」を根拠に「不当な扱い」とする意見が上がった。英大衆紙「デイリー・ミラー」と「ザ・サン」などは、米CNNのジェイク・タッパー氏と元FOXニュースのメーガン・ケリー氏という、有名ニュースキャスター2人による擁護を大きく報道。タッパー氏が自身のツイッターでOfcomの苦情調査を「狂気」と表現したなどと伝えた。

　さらに米雑誌「バラエティ」は、降板発表前にメーガン妃がモーガン氏の発言についてITVに正式な苦情を申し立てていたと報道。同局CEOにレターを送り、モーガン氏の発言が英国のメンタルヘルスに関する問題へ影響を与える可能性などについて懸念を表明したという。

モーガン氏に関する一連の請願書に延べ20万件近くの署名

　一方でモーガン氏のファンも黙ってはいない。「ミラー」紙によると、降板撤回を請願するファンが「change.org」上で開始したあるオンライン署名は現地時間10日夜までに3万5800件超。英大衆紙「デイリー・メール」は現地時間11日夜、一連の請願書に延べ20万件近くの署名が集まったことを報じた。

　また、気になる同氏の“転職先”としては、今年設立されたテレビチャンネルGB Newsなどが挙げられているようだ。「ミラー」紙など複数メディアによると、同局のアンドリュー・ニール会長はBBCラジオ4に対して、モーガン氏のコントロールは難しいとの考えを示しながらも、「グッド・モーニング・ブリテン」がBBC朝番組に対抗できた手腕を評価。モーガン氏が望むのであれば喜んで交渉したいと述べた。

「メール」紙は現地時間11日に「本紙からのコメント」として、「モーガン（氏）のすべての発言に同意する必要はない。だが、文明社会の基盤である言論の自由を擁護することはとても重要だ」と記した。

　メディアにとって「言論の自由」とは？　ある種の規制は必要なのか？　有名司会者の降板騒動が提起した社会問題は、同氏の“再就職先”と併せて注目が続きそうだ。

（Hint-Pot編集部）