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物価上昇で将来が不安 インパクト大な固定費見直し スマホ代や住宅費はどうする?
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住居費は「手取りの3割まで」
続いては住居費の見直しです。賃貸、持ち家のどちらも、支払いの適正額は多くても手取りの3割までと考えてください。これ以上の出費がある場合、賃貸なら引っ越しを、持ち家なら住宅ローンの見直しを考えた方が良いと思います。
○賃貸
引っ越し代を考えるとちょっと……という方も、毎月の支出なので数年単位で考えると、少し安めのところに引っ越した方が良いと思われます。
○持ち家
住宅ローンの借り換えを考える場合のシミュレーションをしてみましょう。
【借り換えの目安】
・金利差1.0%以上
・返済の残り期間10年以上
・残額1000万円以上
我が家も先日見直しをして、毎月の返済が2万円ほど減りました。かなり大きな金額です。団体信用生命保険に入っている場合は、保険料の見直しにも直結するので、保険料と併せて確認してみてください。
保険料は「必要・不要を再検討」
次は保険料の見直しです。持ち家の団体信用生命保険に入っている場合、契約者に万が一のことがあると、その後の住居費がかからなくなります。そのため、死亡保険を見直しても良いかもしれません。
まだお子さんが小さい場合は、ある程度の補償が必要となります。一方、お子さんが独立している場合は、そこまで手厚い補償でなくてもいいでしょう。ライフステージごとに見直してみてください。
また医療保障に関しては、現状の保険制度をまず確認しましょう。日本は「国民皆保険制度」のため、家族の扶養に入ってない場合は社会保険か国民健康保険のいずれに加入します。月の医療費が高額になった場合は「高額療養費制度」により、自己負担は一定の金額までです。ただし、収入によって自己負担額は変わります。
その上で、社会保険と国民健康保険でカバーできない先進医療などを受けたい、入院時のベッド代差額にあてたいといった人が医療保険を検討してみると良いでしょう。
ただし、例えば毎月3000円の医療保険に加入し、20年間払い込みを続けると72万円です。その間に5日間入院して、5000円の入院給付金を受け取っても2万5000円なので、その分を貯蓄でカバーしておいた方がよほど貯まります。
つまり、医療保険は自分に貯蓄があればカバーできる話ですので、要不要をもう一度検討してみましょう。